“本場”アメリカのネットワーク・ビジネスの現状

 アジアではネットワーク・ビジネスのセールス額が飛躍的に伸びているし、将来、巨大な市場となるであろうこともほぼ間違いないところだ。

 ほかに世界的トレンドとしては、前号で紹介したWEDSA(World Federation of Direct SellingAssociation)の統計によると、女性のネットワーカーが相当増大し、全体の75%を占めているという。中でも、ラテン・アメリカ諸国では、とくにこの傾向が強く、90%までが女性であるという。エナジックはこれらの統計資料をうまく使いこなして、マーケティングを展開していかねばならないだろう。

米のNW企業が大挙日本へ!

 国際連合(The United Nations)は今後、世界の人びとの高齢化が進み、とりわけアジアの高齢化人口は2050年までに、何と60%に達すると予想している。このトレンドを見越してか、某ネットワーク企業はアンチ・エイジング関係の商品の毎年の増加率を20%と見込んでいるという。

 この予想はグローバル・エナジックにとっても他人事ではなく、この分野は今後、大きな市場となるであろう。しかも人が豊かになって生活が改善されると、健康管理、ウェルネス、アンチ・エイジングなどにかける費用は、ますます増えていく。この巨大な商機を逸してはなるまい。

 ところで日本で活動しているネットワーク企業の多くが外資であり、しかも大半がアメリカから進出してきている。たとえば、Tupperware(タッパーウェア)、Shaklee(シャクリー)、Mary Kay(メアリーケイ)、Avon(エイボン)、Amway(アムウェイ)、NuSkin(ニュースキン)、Herbalife(ハーバライフ)等々である。

 ともあれ、アメリカはネットワーク・ビジネスの本場であり、また誕生の地である。

市民権を得た米のNW企業

 アメリカのネットワーク・ビジネスの歴史は長い。たとえばタッパーウェアは1946年、シャクリーは1956年、アムウェイは1959年に設立された。1970年代に一時期、連邦政府から訴えられた経緯もあるが、いまではネットワーク・ビジネスは市民権を得て広く活動し、多くの雇用を生み出してもいることは、周知のとおりだ。

 このことは、WEDSAの統計が示した、1,537億ドルという世界の売上高(2011年)からも証明されているだろう。

 この次の号では、アメリカのネットワーク・ビジネスの歴史と現状を紹介してみよう。

 その材料は、ネットワーク・ビジネス業界の優れた弁護士として知られ、著者も個人的に知っているジェフレイ・バベナー氏(Jeffrey Babener)の著書、『Network Marketing What you should know』から引用してみることにする(彼はそれを快く許可してくれた)。

 この本は、アメリカのネットワーク・ビジネス業界の大まかな流れやトレンドを把握するのに有用である。